田村外国人の薬剤や医療に対する考え方やニーズは、日本の考え方とは異なる場合があることを念頭に置いていただきたいです。例えば、日本人を含むアジア人は一般的に精神科の受診をためらいがちですが、世界には精神科の受診や薬剤に抵抗がなく、普段から気軽に利用する国もあります。そうなると、被災時に抱いた精神的な不安感に対してもすぐに相談し薬剤を求める人もいれば、その逆もあり、同じ立場に置かれていても、国民性により医療のニーズは大きく異なると言えます。また、日本に来る外国人は多様化しており、国籍も年代も幅広いものです。若い労働者や観光客だけではなく様々な方がいて、保険や適応される制度にも違いがあり、そこには多様な医療ニーズがあります。各国の事情を全て把握することは非常に困難ですが、国によって違いがあり、日本の常識が必ずしも彼らの常識ではないことを認識していただければと思います。

田村外国人は宗教上の制限がある方が珍しくなく、食事への配慮が必要であったり、アルコール消毒ができず非アルコール剤による消毒が必要であったり、女性に対して男性医師の診療が禁止されている場合もあります。この影響は通訳者にも及び、女性の被災者の診療では、たとえリモートでも男性通訳者は拒否されることがあり、男性通訳者の前では生理や女性特有の問題を相談しづらいなどの問題もあります。また通訳者と被災者の国や民族間の関係性にも配慮が必要です。内戦がある国もありますし、対立している間柄の人が通訳につくことは、避けなければなりません。
　薬剤的な面では、日本では販売されていない薬剤を求められたり、自国から携帯した薬剤を使いきり、同様の薬剤あるいは代替薬を提供してほしいというニーズが多いと思われますが、その求められている薬剤が何なのか医療従事者が断定できなかったりするなどの問題が考えられます。

田村COVID-19による国際間の人口移動が緩和され、日本を訪れる外国人が再び増えています。アジアの経済成長などを背景に、訪日外国人の国籍も多様化しており、日本独自の風景や文化を求め、在住外国人が少ない地域でも意外なほど多くの外国人が訪れていることもあります。外国人居住者のデータは出入国在留管理庁から（図2）^1）、外国人旅行者のデータは日本政府観光局（JNTO）から（図3）^2）発表されていますので、それらを参考に地域の外国人の状況を把握して、災害時の薬局の対応をシミュレーションしておくことは有用であると思われます。
　また、国によって薬剤を巡る文化に違いがあることは理解しておいてほしいと思います。たとえば、常備薬やご家族へお渡しするものとして日本のドラッグストアで目薬や胃薬を購入する外国人も少なからずいますが、母国では市販薬が普及しておらず薬剤師に相談して薬剤を購入する習慣がないところもあり、薬剤師や薬局の役割をあまり理解していない外国人もいます。そうした外国人との接点をより多く持つうえで、国内の外国人の多い地域では薬剤の提供に限らず、地域の外国人住民の子供を対象とした学習支援教室や生活相談会の開催を通じて外国人支援に取り組んでいる薬局もあります。こうした例も参考にしていただきながら、この他にも、災害時にも有用となるお薬手帳の活用を促すなど、日頃から外国人住民の方々には薬剤師や薬局をより身近に感じてもらえるように働きかけておくと、災害時のコミュニケーションもスムーズになるのではないかと思われます。

田村現在、医療現場では、リモート通訳の導入が広まっていますが、災害時にもそれらを利用できるように体制整備が進められています。外国人被災者からの各種ニーズを把握して、自治体職員などへ伝達する役割を担う人材の育成を目的に、総務省が2018年度から実施している「災害時外国人支援情報コーディネーター」の研修でも、リモート通訳と連携する訓練が行われています。最近の災害では指定避難所に行けば数日以内にWi-Fiがつながりますし、今後は災害時においてもリモート通訳が普及すると予想されます。
　外国人住民や観光客の増加を踏まえ、各地で多言語での情報提供や通訳のための研修、外国人も参加する避難所運営訓練などが実施されています。薬剤師の方々にも、こうした訓練や研修に参加していただき、災害時に外国人が直面する課題に関心を寄せていただければと思います。