佐藤東日本大震災時に薬剤の確保に苦労したことから、震災時の処方実績を基に備蓄薬のリストを作成しましたが、実際にはまだ備蓄できておらず、今後の課題となっています。備蓄がなくても、民医連や卸などの支援によって何とか乗り切れたという経験もあり、備蓄を必要とする風土がなかなか醸成されない部分もあるように感じています。今後は、災害対策委員会などとも話していく必要があると考えています。
　また、災害医療では薬剤師として代替薬の提案等、平時に用いている知識ももちろん必要になります。しかし、非常時における薬の流通を理解すること、災害時に必要な知識を習得することなどは、普段の業務ではなかなか学ぶことのできない分野であるため、研修会等で知識を習得またはブラッシュアップしていく必要があると思います。私個人としては、日本災害医学会主催のPhDLS （災害薬事研修コース）や日本災害医療薬剤師学会主催の災害医療支援薬剤師研修コースに指導者・受講者の立場で参加し、自身の技能維持に努めています。

西澤災害支援としての医薬品供給についてですが、被災地からの要請を待たずに必要と思われる物資を提供するプッシュ型支援では使われずに破棄される医薬品が多く出てしまいます。そのため、今後はやはり被災地からの要請に応じて必要な物資を提供するプル型支援になっていくのでしょうね。

佐藤当院では電子カルテシステムが早期に再稼動していました。このため、トリアージエリアでは手書きの処方箋にも対応して、病院の採用品目ではない支援医薬品を使用することもできたのですが、入院患者さんでは電子カルテ内に登録された薬剤しか使用できず、柔軟な対応ができませんでした。そういう意味では、プル型支援のほうが良いと思います。

西澤次に、尾形先生はいかがでしょうか？

尾形東日本大震災を契機に、災害時に活動できる薬剤師を目指して日本DMAT隊員に登録しました。2016年の熊本地震では、 DMATとして医療活動を行いました。2018年7月の西日本豪雨では、倉敷市真備町でNPOとして復興支援活動を行いました。また外部支援だけでなく、自分の所属する病院の災害対策マニュアルの改定、備蓄医薬品の見直し、BCPの策定にも携わりました。災害に対する取り組みは、職場の方にも理解や協力を得られており、熱心に取り組める環境にあったと思います。
　ただ一方で、薬剤部の災害担当は私という空気ができてしまい、他の人を活動に巻き込めていたかどうかはいささか疑問に感じています。やはり、災害医療とは被災地に支援に行くチームや、特別な資格のある人たちのものという誤った認識があるように思われます。自分は被災しないという「正常性バイアス」が、災害医療を他人事にしてしまっているような気がしてなりません。自分の地域が被災する可能性がいつでもあることをわかっていただきたいと思います。
　まずは自分の地域が被災したときを考え、「地域防災計画」を確認してほしいです。災害時の医療救護体制や医薬品の供給など、薬剤師の役割が明記されています。また、災害医療関連の研修会に参加して知識や情報を得て、参加者同士「顔が見える関係」を構築しておいていただきたいと思います。
　一方、薬剤師でDMATやJMATでの活動経験があるような、地域で中心になって動くような方々には、災害医療は専門的な人だけのものではないことを啓蒙していく活動が1つの大きい役割としてあると思います。

西澤おっしゃるとおりです。ただ、薬剤師が積極的に災害支援に赴くには、日ごろ所属する病院や薬局などのバックアップ、すなわち後方で支援してくれる方々の存在が不可欠であるということも、見逃してはならない重要なポイントかと思います。その上で、医療者すべてが、いざというときには自分も災害医療に関わるのだという認識を深め、学習、研修を継続していくことが大切でしょうね。

西澤それでは次に増田先生、お願いいたします。

増田2015年9月の関東・東北豪雨で、茨城県も自ら水害を経験することになりました。東京の半分くらいにあたる大きさの広範囲の地域が水没しました。茨城県には四師会による災害等連携協定ワーキンググループがあり、その会議等で普段から「顔の見える関係」ができておりました。発災後すぐに招集がかかり、茨城県厚生総務課、保健所、医療チームなどによる全体の調整会議の中で災害対策の調整がすべてつきました。
　また、被災地周辺の医療機関は稼動していました。筑波大学を拠点に日赤を含む全国からの災害支援チームが活動しましたが、3日後には医療環境が十分整ったためDMATは撤収しました。それを引き継ぐ形でJMATが入ってきましたが、8日目くらいで医療関係のチームはニーズがなくなったため、すべて撤収となりました。地元の医療体制の自立ができた時点で、外部支援をうまく中止することができたわけです。
　加えて、茨城県の備蓄医薬品は二百数十品目リストアップされていましたが、周辺の医療機関は、十分に機能していたため、実際に外部からの供給が必要だった医薬品は巡回医療チームが持参する応急用の28品目だけでした。総括してみると、受援、支援を含めて、理想的な災害対策ができたように思います。